転勤や移住のための引っ越しで、家電や家具などを買い取りに出すことがありますが、買い取ってくれないことも多々あります。
そんなとき処分を余儀なくされて、どのように処分すればいいのか悩む方も多いと思います。
以下、不要な物の処分方法を6つ紹介いたします。
- 処分業者に依頼
- 引っ越し業者に依頼
- 販売店や指定取引所に持ち込む(テレビ・洗濯機・冷蔵庫・エアコンに限る)
- 粗大ごみなどは自治体に回収してもらう
- フリマアプリなどで買い取ってくれる人を探す
- リサイクルショップで買い取ってもらう
不要になった家具や家電の種類によって、最適な処分方法も変わってきます。
処分方法を解決するため、今回は引っ越しによって出た不要な家具や家電の処分方法について、さらに不用品の種類別に詳しくご紹介していきます。
引っ越しで出た不用品の処分方法とは
引っ越し作業を進めていく上で、必ず不要な物は出てきます。
しかし、その中には専門業者の買い取りが不可能な物もあり、処分しなければならないものもあります。
自治体ではおよそ30㎝四方以上の不用品であれば、粗大ごみとして扱うことが多いです。
そのサイズより小さい場合は、自治体ごとの決められたルールに従って処分します。
| 不用品の種類 | 処分方法 |
|---|---|
| 服など繊維製品 | ・地域の回収ボックスに入れる ・燃えるゴミに出す ・粗大ごみに出す ・フリマアプリで売る ・リサイクルショップに買い取り依頼 ・寄付する |
| テレビ・洗濯機・冷蔵庫・エアコン | ・自治体へ回収依頼 ・指定取引所に持ち込む ・購入した小売店へ回収依頼 |
| 家具・家電 | ・粗大ごみに出す ・リサイクルショップに買取依頼 ・フリマアプリ等で売る |
| 本 | ・資源ごみに出す ・古本屋に買取依頼 |
次に不用品の種類ごとの処分方法をご紹介します。
服などの繊維商品
服などの繊維商品は、フリマアプリに出品したりリサイクルショップで売ったりすると、処分にかかる費用を抑えられ、多少なりとも引っ越し費用として稼ぐことが可能です。
しかし、使用感が出過ぎてる物やノーブランド品は買い取ってくれないことが多いため、一般的に買い取りができない服は燃えるゴミに出します。
燃えるごみは各自治体によって異なるため、自分の自治体の回収日に合わせて処分しましょう。
その他の処分方法では、欲しい人がいれば知人や身内にあげたり、地域の回収ボックスを利用したり、NPO法人などの団体に寄付することもできます。
テレビ・洗濯機・冷蔵庫・エアコン
テレビ・洗濯機・冷蔵庫・エアコンは「家電リサイクル法」の対象となっています。
決められた回収方法で処分しなければならないため、以下に回収方法をまとめました。
- 自治体の回収を依頼
- 購入した小売店に回収依頼
- 指定取引所に持ち込む
また、この「家電リサイクル法」に指定されている不用品を処分する際、家電リサイクル料として1000〜4000円ほどの手数料費用が発生する可能性があります。
家具・家電
状態が良くてまだ使用できる家具は、リサイクルショップなどで買い取り依頼することをオススメします。
買い取りができない家具の場合は、基本的に自治体に粗大ごみとして回収を依頼します。
粗大ごみの回収手数料は自治体によって異なるため、事前にウェブサイトなどで確認する必要があります。
また、一般ごみの回収は決まった曜日に回収しに来ますが、粗大ごみの場合は個別で依頼をしなければ回収しない自治体がほとんどです。
そのため、自治体によって決められている手数料分のシールを購入するだけでは回収してくれないので、自治体のウェブサイトや電話などで申し込みを忘れずに予約しましょう。
さらに自治体にもよりますが、粗大ごみの処分場所が決まっている場合もあります。
その場合は大家や管理会社などに、粗大ごみを置いておく事を事前に通知したり、張り紙などで粗大ごみとして回収されることを知らせておく必要があります。
本
書籍は古本屋などに持ち込むことで、買い取ってくれる場合もあります。
また教科書はフリマアプリなどで売ると、比較的売れやすいようです。
書籍などの買い取りが難しい場合は、一般的に自治体で決まっている資源回収日に、資源ごみとして出します。
その際の出し方としては、不要な本を紐や結べる物でまとめておき、指定されている集積場へ回収日に出すことで、自治体の担当者が資源回収日に回収します。
しかし書籍類は紙製品のため、「雨の日はだめ」などのルールがある場合があるため、処分する前にルールを見直しましょう。
引っ越しによる不用品を処分してくれる業者
いらなくなった物の処分業者は、不用品買い取り業者や自治体、引っ越し業者などがありますが、一番低コストで処分できるのは自治体です。
費用が発生しますが少しでも楽をしたい人は、引っ越し業者の引き取りサービスを利用するのがおすすめです。
しかし引っ越し業者に依頼する場合、回収不可能な不用品もあるため、今ある不用品は回収できる物なのかを、あらかじめ確認しておくことが必要になります。
自治体のゴミ回収
自治体のゴミ回収は、自治体が運営する担当者が、一般ごみ・粗大ごみを回収します。
自治体によって粗大ごみ回収にかかる手数料は異なりますが、基本的に一般ごみは無料で処分することができます。(自治体によって、ゴミ袋が有料な場合もあります)
そのため、前述でもしたとおり、自治体のゴミ回収は最も低コストで処分できます。
引っ越し業者による引き取りサービス
一つの手段として、不用品引き取りサービスを採用している引っ越し業者へ、不用品をまとめて引き取り依頼することもできます。
しかし、自治体のゴミ回収に比べて、コストが高くなる可能性は大きいです。
不用品買い取りサービスがある引っ越し業者
有料になりますが、家電リサイクル法に指定されている家電の他、不要になったピアノの引き取りが可能です。
家電リサイクル法に認定されている物の引き取りが可能で、「家電リサイクル券」を販売しています。
有料ですが、不要買い取りと引き取りサービスを提供しており、家具家電など幅広い不用品が引き取り可能です。
不用品回収業者
いらなくなった物を、不用品回収業者に依頼するとまとめて処分できます。
不用品回収業者は、必要量のトラックの大きさによって料金が変動してくるため、不用品が少なければ少ないほど、低コストで処分できます。
しかし不用品が多い際、自治体に粗大ごみの手数料を払って処分するよりも、不用品回収業者に依頼した方が低コストで処分できるケースもあります。
まとめ
- 不用品の状態や種類によっては、フリマアプリやオークションサイト、リサイクルショップ、引越業者などに買い取ってもらえることもある
- 不用品の処分業者は、自治体や不用品回収業者、引っ越し業者などがあるが、最も低コストで処分できるのは自治体
- 書籍類は資源ごみとして自治体の資源回収日に処分する
- 一般的に服などの繊維製品は「燃えるゴミ」の曜日にまとめて出す
- テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコンは「家電リサイクル法」に指定されており、必ず手数料が発生する
- 一般的に買い取りができない家電や家具は、粗大ごみとして自治体に回収してもらう。
- 回収にかかる手数料は各自治体によって異なるため、ウェブサイトなどで確認してみる
- 多くの自治体は概ね30㎝四方以上の不用品を粗大ごみとして扱っており、不用品が粗大ゴミとして扱われずサイズが小さい時は、自治体のルールに従って一般ごみとして処分する
不用品は種類別に最適な方法で処分することが大切です。
ただでさえ引越しで大きな費用がかかってくるため、なるべく低コストで処分できるように買い取りも視野に入れて作業しましょう。
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